ここでは、公的年金以外の年金の計算方法について説明しています。

【公的年金以外の年金の税金の計算（その１）】

公的年金以外の年金には、

・個人年金保険

が該当します。
個人年金保険とは、個人で民間の生命保険会社や共済などと契約して年金形式で受け取れる個人契約の年金です。

この個人年金保険を受け取る時にも、もちろん税金がかかります。
個人年金保険の場合は、公的年金等控除という控除は用意されていません。この為、個人年金を受け取る為に支払った経費を差し引いてから所得税を計算する事になります。

しかし、個人年金保険を契約して支払ったお金の金額や必要経費となる金額などは、個人では分かるはずもありません。この為、契約している生命保険会社から来る「おしらせ」や「案内」などに「必要経費」や「所得金額」が載っている場合があります。

もし、あなたが契約している生命保険会社からこのような「おしらせ」や「案内」が来ていなかったり、なくしてしまった場合には、契約している生命保険会社に問合せして確認してみましょう。

【公的年金以外の雑所得の計算式】

　　　　　　　　年金受給額
　　　−　　（　年金受給額
　　　×　　　　支払い保険料
　　　÷　　　　見込みの年金受取総額　）
　――――――――――――――――――――
　　　＝　　所得金額

のように計算する事が出来ます。

「見込みの受取受取総額」については、下記のように個人年金保険の種類により違いがあります。

・終身年金（保障期間有り）
・終身年金（保障期間無し）
・有期年金（保障期間有り）
・有期年金（保障期間無し）
・確定年金

これらのそれぞれの個人年金の見込みの受取総額は、次のページで見て行きます。